チャージ可能？法人カードとSuicaの効率的な併用方法とおすすめカード4枚

クレジットカードにSuicaのチャージ機能が付いていると便利なので、法人カードもSuicaと併用したいという方は多いのではないでしょうか。また、そもそも法人カードはSuicaへのオートチャージに対応しているのかも気になるところだと思います。

そこで今回は、法人カードでSuicaにチャージする方法を解説するとともに、Suicaとの併用に便利なおすすめ法人カードを4枚厳選してご紹介します。

法人カードとSuicaを効率的に併用できるようになるはずなので、Suicaユーザーの方はぜひ最後までチェックしましょう。 

そもそも、法人カードでSuicaにチャージできるの？

法人カードにはSuicaへのオートチャージなどチャージ機能が付いているのでしょうか。早速確認していきましょう。

法人カードで直接チャージすることはできない

結論からいうと、法人カードでオートチャージ機能を利用することはできませんが、次章でご説明する2つの方法（モバイルSuica・Apple Pay）を用いてチャージすることは可能です。

つまり、Suicaの残高が少なくなっても自動的にはチャージされないため、事前に自分でチャージしておく必要があるということです。

オートチャージ機能があると公私の区別がつきにくくなる

法人カードにオートチャージ機能が付いていないのは、チャージ分についていつ・誰が・何に使ったのかという利用明細がなく、プライベートで使ったとしても区別できなくなるからです。

法人カードは他の社員用に追加カードを発行することが多いですが、オートチャージが可能になるとカードごとのSuicaの利用状況が把握できず、公私混同されるリスクが出てきてしまいます。Suicaはコンビニや飲食店でも利用できるため、不要な経費が増大する可能性もあります。

個人用カードでオートチャージ機能を活用している方にとっては不便に感じるかもしれませんが、複数の人が利用する法人カードには不正利用のリスクがあるため付帯していないのです。

次章では、法人カードとSuicaを効率的に併用する方法を詳しく解説していきます。

法人カードとSuicaを便利に併用する方法は2つ

法人カードとSuicaは、以下の2つの方法によって併用できるようになります。

1. 「モバイルSuica」に法人カードを登録する 
2. 「Apple Pay」に対応した法人カードを選ぶ 

それぞれの内容を具体的にチェックしていきましょう。

①「モバイルSuica」に法人カードを登録する

JR東日本が提供している「モバイルSuica」というサービスに、手持ちの法人カードを登録しておけば簡単にチャージすることができます。

モバイルSuicaはSuica機能を搭載した携帯アプリの一種です。モバイルSuicaを搭載したスマホなどの携帯端末があれば、携帯をかざして改札を通過できるようになります。

携帯電話で法人カードからのチャージが可能に

Suicaへのチャージは、携帯端末を操作して簡単にできます。Suicaの残高が減ってきたら、モバイルSuicaのメニューで「入金（チャージ）」を選んでチャージ額を入力し、クレジットカード入金を選択すれば完了です。

チャージは1回あたり500円単位で10,000円まで設定することができ、上限額は残高と合わせて20,000円となっています。

現金チャージだと駅の発券機に並んだりする必要がありますが、モバイルSuicaならいつでもどこでも手元で操作できるので効率的です。チャージ内容は法人カードの明細に記載されるため、経費管理もしやすいでしょう。

ただし、モバイルSuicaでも法人カードの場合オートチャージ機能は利用できないので注意しましょう。

対応携帯端末があればどの法人カードでも登録可能

モバイルSuicaに登録できる法人カードは以下のとおりです。

• ビューカード 
• VISA 
• Mastercard 
• JCB 
• アメリカン・エキスプレス 
• ダイナースクラブ 
• JR東海エクスプレス・カード 

Suicaと連携できるクレカというと、JR東日本系列カードのイメージがあるかもしれませんが、主要な国際ブランドはすべて利用可能なので、基本的にどの法人カードでも登録できます。

ただし、モバイルSuicaはすべての携帯端末で利用できるわけではありません。スマホやおサイフケータイは対応している可能性が高いですが、古い機種やフィーチャーフォンの中には利用できないものも。手持ちの携帯が対応機種かどうかはあらかじめ確認しておきましょう。

手持ちの携帯端末で改札を通れるようになる

先ほども少し触れましたが、携帯端末にモバイルSuicaを搭載すれば、手持ちのスマホで改札を通過できるようになります。

Suicaカードを持っていると、改札前で「どこに入れたっけ？」とカバンの中などを探しまわることがありませんか？その点、常に身近にあるスマホならスムーズに取り出して改札を通れるので、Suicaカードをいちいち出す手間が省けて効率的です。　

窓口に並ばずに定期券や新幹線の切符も購入できる

通勤用の定期券や出張用の新幹線の切符購入も、モバイルSuicaなら携帯の操作で簡単に済ませることができます。

通常、定期券や新幹線の切符を買うにはみどりの窓口などに並ぶ必要がありますが、モバイルSuicaであれば都合の良い場所・タイミングで購入可能です。代金も事前に登録しておいた法人カードで決済できるため、すべて手元で完了させることができるのです。

あらかじめ設定しておけば、定期券の有効期限の1週間前にメールで通知してもらえるので、継続手続きなどをうっかり忘れる心配もありません。

新幹線の切符も、事前にチケット情報をダウンロードしておけばチケットレスで改札を通過できるためとても便利です。 　

携帯でいつでも残高をチェックできる

モバイルSuicaを利用すれば、手持ちの携帯端末でSuicaの残高をいつでもチェックできるようになります。

通常のSuicaカードだと改札を通過する際に残高を確認できますが、うっかりチャージし忘れていると残高不足で改札が閉まってしまうことがあります。残高がどれくらいあったか心配なときは、チェックして前もってチャージしておけるので安心です。

法人カードだとオートチャージができないので、気になったときにいつでも簡単に残高を確認できるのは助かります。　

要注意！モバイルSuicaには年会費がかかることがある

上記のように、モバイルSuicaを使えば法人カードでのチャージが可能になる他、Suicaの使い勝手も良くなりますが、年会費がかかることがあるので注意しましょう。 モバイルSuicaの年会費は954円（税別）です。2020年2月26日以降は無料になることが発表されていますが、2020年2月25日まではビューカードなど一部を除いて年会費がかかります。

約千円の年会費が高いか安いかは人によって捉え方が違うと思いますが、法人利用なら経費計上が可能ですし、カード型のSuicaより色々と時間を節約できることを考えればメリットの方が大きい可能性もあります。

②「Apple Pay」に対応した法人カードを選ぶ

法人カードとSuicaを連携させるもう一つの方法は、Apple Payに対応した法人カードを選ぶというものです。Apple Payの特徴などを確認していきましょう。　

iPhoneなどアップル製品で利用できる決済サービス

Apple Payは、iPhoneやApple Watchといったアップル製の端末で利用できる決済サービスアプリです。お店などの専用端末にiPhoneなどをかざすだけで、簡単にカード決済を完了させることができます。

対応端末を持っていることが必須条件となりますが、Apple Payはコンビニやスーパー、飲食店など日常生活に密着したさまざまな場所で使えるのでキャッシュレスな生活が可能になります。

Suica機能も搭載させることができるため、通勤や出張時の移動もスムーズになるでしょう。Suicaと法人カードを連携させるには、ダウンロードしたApple PayにSuicaと法人カードの会員情報などを登録すればOK。これにより、法人カードでのチャージや利用履歴の確認などができるようになります。

すでに持っているSuicaカードのチャージ残高も、Apple Payに移行させることができるので効率的です。　

年会費がかからない

Apple Payは年会費がかからないため、コストをかけずにモバイル決済を利用したい方におすすめです。モバイルSuicaは千円程度の年会費がかかりますが、Apple Payだと0円なので、アップル製の対応端末を持っている場合は気軽に試してみることができます。　

2種類の電子マネー「iD」または「QUICPay」に対応

Apple PayはSuicaだけではなく、後払い方式の電子マネー「iD」や「QUICPay」にも対応しています。前払い方式のSuicaのようにチャージをする必要はなく、利用分は登録してあるクレジットカードから後日引き落とされる仕組みです。

iDやQUICPayに対応したApple Payがあれば、Suicaによる交通費の支払いだけではなくさまざまなお店でも利用できるようになります。Apple Payはコンビニやスーパーでも使えるとお伝えしましたが、実際はiDやQUICPayによる機能なので、お店で支払う際は「iDで支払います」などと伝えましょう。

なお、iDとQUICPayのどちらが利用できるかはクレジットカードごとに異なります。両方利用できないカードもあるので、興味のある方は事前にチェックしておきましょう。

要注意！VISAには対応していない場合がある

法人カードとApple Payを連携させるときに気をつけておきたいのは、法人カードの国際ブランドについてです。

Apple Pay自体はVISA・Mastercard・アメックス・JCBと主要な国際ブランドに対応しています。ただし、VISAはネット決済ができないなどApple Payの一部サービスには未対応なので、場合によってはVISA以外の国際ブランドが付帯した法人カードを選んだ方が良いかもしれません。

ここまで、法人カードとSuicaを併用する方法を確認してきました。最後の章では、Suicaと併用するのに便利な法人カードを3枚ご紹介します。

Suicaとの併用に便利なおすすめ法人カード4選

法人カードとSuicaを連携させて使いたい場合におすすめなのは以下の4枚です。

• アメリカン・エキスプレス・ビジネス・ゴールド・カード
• ビュー法人カード 
• 三井住友ビジネスカードfor Owners 
• セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カード 

それぞれの特徴をチェックしていきましょう。

アメリカン・エキスプレス・ビジネス・ゴールド・カード

アメックスのゴールドランクのプロパー法人カードです。2017年3月からApple Payが利用できるようになったため、Suicaチャージも可能になりました。

空港ラウンジサービスや最高1億円まで補償される海外旅行傷害保険など出張に役立つサービスをはじめ、接待・会食に便利な「ビジネス・ダイニングbyぐるなび」、24時間365日対応の「ヘルスケア無料電話健康相談」など利便性の高い特典が満載です。

世界的にもステータス性の高いアメックスブランドのゴールドなので、ビジネスシーンでも一目置かれることでしょう。年会費は31,000円（税別）です。

ビュー法人カード

「ビュー法人カード」はJR東日本が発行する法人向けのビューカードです。通常1,000円程度の年会費がかかるモバイルSuicaを年会費無料で利用することができます。

ホテルの宿泊料金やレンタカー代が割引価格になる他、「Visaビジネスオファー」「Visaビジネスグルメオファー」など日常業務の効率化や会食などに役立つ優待サービスも充実しています。国内・海外旅行傷害保険も付帯して年会費は477円（税別）とリーズナブルな1枚です。

三井住友ビジネスカードfor Owners

三井住友カードが発行する法人代表者・個人事業主向けの法人カードです。電子マネーiDに対応していて、Apple Payを利用してSuicaにチャージすることができます。

カード利用でポイントを貯められる他、業務効率化をバックアップする「ビジネスサポートサービス」や多彩な福利厚生サービスも利用できます。年会費は1,250円（税別）で初年度無料です。

国際ブランドはVISAまたはMastercardから選択可能です。先述したようにVISAだとApple Payの一部サービスを利用できないため、それを避けたい場合はMastercardを選びましょう。

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カード

セゾンカードが発行する法人向けのプラチナカードです。電子マネーはiDにもQUICPayにも対応していて、Apple PayによるSuicaへのチャージが可能です。

プラチナカードなので年会費は20,000円（税別）かかりますが、世界中の空港ラウンジが利用できるプライオリティ・パスや、24時間365日対応してもらえるコンシェルジュサービスなどワンランク上のサービスが付帯しています。

有効期限のない永久不滅ポイントが貯められるところも魅力です。プラチナランクでありながら、カード会社からのインビテーション（招待）無しで直接申し込むことができるため、他のプラチナ法人カードと比べると敷居はあまり高くありません。

まとめ

この記事のポイントをおさらいしましょう。

1. 法人カードではSuicaのオートチャージ機能は利用できない
2. 「モバイルSuica」または「Apple Pay」を利用すれば、法人カードでSuicaにチャージできるようになる 
3. モバイルSuicaは基本的にどの法人カードでも登録可能で、定期券や新幹線の切符も携帯端末で購入できる 
4. Apple PayはiPhoneなどApple製端末で利用できる決済サービスで、iDやQUICPayに対応している

Suica機能が直接付帯している法人カードは存在しませんが、モバイルSuicaやApple Payを活用すればSuicaと併用しやすくなります。こうした電子マネーが使える法人カードを選べば決済がスムーズになり業務効率化にもつながるので、ご紹介した法人カードなどを参考にしながら最適な1枚を選びましょう。